ここ数年、盛んにDX（デジタルトランスフォーメーション）やデジタル活用が叫ばれており、規模の大小を問わず、企業がホームページ（コーポレートサイト）を持っているのが、当たり前の時代になりました。そのため企業名で検索すれば、検索結果のトップに企業ホームページが表示されます。
一方で、企業ホームページへの訪問理由を分析してみると、企業名やブランド名のような固有名詞で検索した「指名検索」が大半です。いわゆる大企業であっても、固有名詞以外のキーワードによる流入がほとんどないのが実情でしょう。
そうした状況もあってか、例えばコーポレートサイトをリニューアルする際、Googleなど検索エンジンからの訪問数を増やすSEO（検索エンジン最適化）対策を、併せて検討する企業が、顕著に増えてきたと感じています。
SEO対策というと、「ターゲットキーワードを、大量にページに盛り込まなければならない」あるいは「キーワードを決めたら、記事を100本以上用意する必要がある」と、頭に思い浮かべる方が多いかもしれません。
確かに、ページ上でキーワードを繰り返したり、特定のテーマに対してコンテンツを量産することで、SEO効果が出て検索エンジンからの流入が増えたこともありました。しかし、そうしたSEO対策は過去の話しです。現在では、キーワードやコンテンツによる“物量作戦”は、通用しなくなっています。
また、実際にSEO対策を講じるうえで、注意が必要なのが、競合他社を含めた自社以外のSEO対策の実施状況です。他の企業がこぞってSEO対策を行っているキーワードは、当然ではありますが、コンテンツが飽和状態になっています。その場合、仮に今すぐSEO対策を始めても、なかなか効果が出なかったり、効果が出るまでに長く時間がかかるなど、効率が著しく低下する傾向があるのです。
そうした意味では、もしこれからSEO対策を実施しよう、企業名以外の検索流入を増やそうと考えているのであれば、自社ホームページのことはもちろん、競合企業がどんな活動をしているのかの把握が欠かせません。企業ホームページのSEO対策においても、孫子のいう「彼を知り己を知らば百戦殆うからず」が当てはまるのです。